循環器内科医による労働衛生コンサルタント試験（保健衛生）合格体験記③労コン試験ってこんな試験

循環器内科医として20数年、産業医として3年ほど働いた経験のある私ですが、第51回労働衛生コンサルタント試験を受験し、初回受験で合格しました！

なんとか合格しましたが、私は産業医として業務を行ってはいるものの専業ではなく、いわゆる産業医コミュニティには属していないため、情報収集には大変苦労しました。

そこで今回は、私と同じように労働衛生コンサルタント試験を受験しようと考えている医師向けに、労働衛生コンサルタントについてどんな資格なのか簡単に解説するとともに、労働衛生コンサルタント試験を受験するに至った動機と、実際私が行った受験勉強などについて、何度かに分けてまとめてみました。

今回は、「労働衛生コンサルタント試験の概要」について簡単に説明します。

労働衛生コンサルタント試験ってこんな試験です

労働衛生コンサルタント試験は、労働者の健康保持・増進や作業環境の改善に関する専門知識を有する人材を認定するための国家試験です。筆記試験と口述試験で構成されており、労働衛生の基礎知識から実務に必要な応用知識まで幅広い範囲が出題されます。

試験の合格率については、筆記試験と口述試験を含め全体で約15%程度とされています。これは、高い専門性を持つ志望者が受験する難関の資格試験であることを示しています。

労働衛生コンサルタント試験（保健衛生）の概要

試験日： 年に1回。筆記試験は通常10月、口述試験は翌年の１〜2月に実施されます。
試験科目: 試験は一次試験が筆記試験、二次試験は口述試験となっています。

●第一次試験；筆記試験

●第二次試験：口述試験:。

筆記試験合格者を対象に実施され、労働衛生に関する実務能力を試します。口述試験では実践的なスキルが問われることが多いです。

受験資格

労働衛生コンサルタント試験の受験資格は、一定の教育や職業経験を要求されます。具体的な条件は以下のとおりです。

• 医師、歯科医師、薬剤師などの国家資格を持つ者
• 大学で一定の関連科目を修了した者
• 労働衛生の実務経験がある者（経験年数による要件があります）

医師以外の受験資格は多岐にわたるため、ご興味のある方は公益財団法人安全衛生技術試験協会のサイトをご参照ください。

https://www.exam.or.jp/exmn/H\_shikakueisei.htm

合格後の手続き

試験に合格した後、一定の手続きを経て、正式に労働衛生コンサルタントとして登録されます。登録後は、企業や工場などで労働者の健康管理や作業環境の改善に関する指導・助言を行うことができるようになります。

科目免除について

労働衛生コンサルタント試験（保健衛生）の科目免除は、特定の資格を持つ人や、一定の条件を満たす人が、試験の一部の科目を受験しなくても良いという制度です。これは、既にその分野の専門知識や技能を有していると認められるための措置であり、試験の負担を軽減し、より多くの資格者が労働衛生コンサルタントとして活動できるようにする目的があります。

医師については、
①厚生労働大臣が指定する講習を修了した者：筆記試験全科目が免除（口述試験のみ）
②それ以外の医師：労働衛生一般と健康管理が免除（労働衛生関係法令は受験必要）
となっています。

科目免除についての詳細は、下の記事でも詳しく述べています。

免除申請の手続き

科目免除を受けるためには、免除申請を行う必要があります。申請には、資格証明書や学歴証明書、実務経験を証明する書類など、指定された書類の提出が求められます。

注意点

免除の条件や申請方法は、試験年度によって変更される可能性があるため、最新の試験要綱や厚生労働省の公式サイトで確認することが重要です。
また免除を受けることができても、試験の他の部分においては合格基準を満たす必要があります。

免除を受けた方が良いかについては別記事にまとめましたので、そちらを参考にしてみてください。